地政学は戦後GHQによってタブー視され、日本の教育からは遠ざかる事となった学問です。
しかし世界の流れを知るためには、地政学的視点をもつ必要があります。
世界の流れを知る事によって、今の日本がどのような未来に向かっているのか、私達はどのような行動を取るべきなのか、判断する材料にもなります。
今回は入門編として、世界の権力者について見ていきたいと思います。
エスタブリッシュメント
世界の富は上位1％の人間が6割を支配し、彼らが世界の流れを決めている。
情報が多すぎる現代では何を基準に考えればいいのかがわからない。
そんな時に基準となるのがエスタブリッシュメントです。
エスタブリッシュメントとは、特権階層を意味し、社会システムや経済システムの頂点に存在する権力構造、権威体系、支配体制のことを言います。
必要以上の中国叩き、 ロシアのウクライナ侵攻、世界を揺るがすような事件の数々。
それがなぜ起きているのか。
理由は明確です。
エスタブリッシュメントたちによる、権力争いです。
エスタブリッシュメントを基準に考える
例えばエスタブリッシュメントを軸にして、中国が必要以上に叩かれる理由についてみると、中国は、そもそもの権力者層が目指している世界政府の実現とは違う方向を見て活動しているからです。
次にロシアのウクライナ侵攻を見てみて見ましょう。
世界政府の実現を目指している権力者層に対して、ロシア正教による宗教国家のロシアが、反抗的態度を示していると見て取れます。
このように私たちは権力者層が支配している世界の上で踊らされているだけなのです。
そして彼らが一番求めているもの、 それは金です。
金さえあれば食料、住居、時間、労働力、 ありとあらゆるものが手に入ります。
だからこそ彼らは、金によって、 非支配者層である私たちをコントロールする方法を常に考えています。
例えば彼らが5年おきごとに開催する様々なイベント、戦争や大恐慌、ワクチンばらまきなども、私たちをコントロールする手段の一つであり、金を稼ぐ方法の一つです。
つまり私たちは、そんなエスタブリッシュメントによる支配を受けている奴隷であることを認識する必要があるのです。
地政学は金の流れと思想を見る事がポイントなので、覚えて置きましょう。
馬鹿にされている被支配者層
彼らは私たちの事を「Sheeple」と呼びます。
「Sheeple」とは「羊」と「人」を組み合わせた造語であり、考え抜いた自分の意見ではなく、他人の意見を簡単に鵜呑みにし「羊」のようについていく人々のことを指します。
メディアや娯楽に溺れさし、羊のように周りを見て、多数がいる方向に進む家畜人間と読んでいるのです。
例えば気になる事があればWikipediaで調べることがあるでしょう。
Wikipediaはインターネット上に開かれて誰でもどこからでもフリーに読める百科事典を名乗っていますが、Wikipediaのあの情報は誰がどんな情報に変えているのかわからない。
Wikipediaは80年前にイギリスの大SF作家の H G ウェルズが立ち上げた「世界の頭脳」というアイデアをもとにしています。
この「世界の頭脳」は世界中のどんな貧しい人々も直ちに習得できる公共地の提供の構想でしたが、これを情報の武器と見なせば考え方は変わります。
真実はわかりません。
私たちは馬鹿にされていると自覚したうえで、常に批判的に物事を見る必要があるのです。
実在する支配者層
多くの人は彼らのことをフリーメイソン、イルミナティ、ディープステート、カバールなど、陰謀論かのように言いますが、実際に存在しているのです。
エスタブリッシュメントである彼らに共通していることは、世界の支配を目指す秘密結社やグループであること。
彼らは政治、金融、メディアなど、様々な分野で影響力を持ち、その力を利用して自らの目的を達成しようとします。
彼らは一般の人々からは見えない形で情報を操作し、イベントや事象をコントロールしようとします。
このような策謀により、一部の人々は不正に利益を得たり、支配的な地位を確立することができています。
例えばカバールはヨーロッパ中世以降、 世界を支配してきた支配者たちのことを言います。
英国王とバチカン（ローマカトリックの総本山）が中心で、他に中世から続く大銀行家（宮廷ユダヤ人たち）の集団だそうです。
カバールは17世紀、 スチュワート朝のチャールズ2世の側近の政治家5人の頭文字をとって名付けられました。
この5人は
- トマス・クリフォード（C）
- アーリントン（A）男爵ヘンリー・ベネット
- バッキンガム（B）公ジョージヴィリアーズ
- アントニーアシュリー（A）＝クーパー
- ローダーデール（L）伯ジョン・メートランド
の頭文字をとって【CABAL】と呼んでいます。
ディープステートは軍産複合体と各国の諜報機関、報道機関のことを言います。
この他に超エリートたちの集団である法曹が入ります。
このように表には見えない組織が世界を動かしていますが、これを証明することは難しい。
まずは気付くこと、意識することが家畜から抜け出す第一歩です。
Make America Great Again
次は以前話題になったアメリカの大統領選について見ていきましょう。
また、2024年に大統領選に挑戦するトランプ元大統領について改めて理解しておく必要があるでしょう。
彼と彼の支援者たち、Qアノンと呼ばれる人々は、オバマゲートやディープステート、様々な理由を挙げて陰謀を主張しています。
一方、専門家たちはこの状況を懸念しており、最悪のシナリオについて警告しています。
アメリカ政治を理解するためにもトランプ氏があおる陰謀論についても詳しく掘り下げてみたいと思います。
「オバマゲート」
米国のトランプ支持者たちは、陰謀論を好む傾向があるようです。
中には、トランプ氏が主張する「オバマゲート陰謀論」があります。
トランプ大統領が掲げる「オバマゲート」とは何でしょうか？
ツイートで、オバマ氏を議会招致するよう求めたトランプ氏。
この陰謀論をめぐって、激しいバトルが繰り広げられました。
「オバマゲート」の起源
この陰謀論は、2016年大統領選でトランプ陣営とロシア政府が癒着していたとされた「ロシア疑惑」に端を発します。
トランプ陣営が潔白であったのみならず、オバマ政権がトランプ政権関係者にワナを仕掛けたという説を主張しています。
この陰謀論の中心人物は、元大統領補佐官のフリン被告。
FBIに虚偽の供述をした罪などに問われています。
しかし、司法省は突然、フリン被告の訴追を取り下げると発表したため、この陰謀論は更に混乱を招くことになりました。
トランプ氏は、新型コロナウイルスへの対応で批判を浴びているため、注目をひくために「オバマゲート陰謀論」を掲げているとの声もあります。
しかし、オバマ政権がトランプ関係者に対して不正な手段をとったという陰謀論には、真偽を確かめるための調査が必要となるでしょう。
この主張に対し、オバマ氏が関与しているという根拠はなく、民主党などからは「無根拠な攻撃だ」と厳しい批判が続出しています。
オバマ氏サイドも「証言する必要はない」と反論しており、トランプ氏による選挙前の火消し策の一環としてみられているようです。
「ディープステート」
また、トランプ氏自身が「ディープステート」という言葉を用い、政権内に秘密裏に動く組織が存在すると主張していました。
「ディープステート」という語は、アメリカ合衆国内で政府による腐敗や不正があるという主張の中で使われます。
背後に潜む組織であるディープステートによって政府がコントロールされていると主張しています。
一般的に、このような「ディープステート」は陰謀論の一種とされており、存在の証拠はなく、否定的な意見が多数を占めます。
しかし、トランプ大統領を支持する一部の人々は、この存在を強く主張しています。
トランプ大統領は何度も「ディープステート」について言及しており、「私たちの間にあり、国を引っ張りおろしている存在」と強く主張していました。
また、トランプ大統領が発行したエグゼクティブオーダーには、「ディープステートによって実施された一連の腐敗行為を調査する」という内容が含まれている。
世論調査によると、アメリカ合衆国民の約半数が、ディープステートの存在を信じています。
一部の研究者たちは、「ディープステート」についての陰謀論が、社会に対する危険をもたらす可能性があると警告している。
認められるか否定されるかにかかわらず、「ディープステート」は陰謀論として広がりを見せています。
アメリカの国民の半数が認めているとなると、「そう思わせる何か」が存在するのではないかと感じてしまう理由もわかります。
報道によれば、このような陰謀論は、トランプ氏の支持者たちに受け入れられやすく、米議会襲撃事件に関与したQアノン陰謀論の信奉者や州議会議員らが起訴されるなど、深刻な社会的影響をもたらしました。
「Qアノンについて、アメリカを中心にオンラインで人気を増している。そしてその支持者は、どうやら自分のことが好きなようだ」とのトランプ大統領の発言は、SNSを通じて陰謀論の拡散をさらに後押しする結果となっているようだ。
また、「世論調査の数字は嘘だ。トランプ氏の再選を阻むため、ディープステートが陰謀を企てている」というような支持者の主張が示されているが、これは不正選挙キャンペーンと呼ばれており、郵便投票制度のことを言っています。
しかし残念ながらも不正選挙の訴訟は1勝61敗という結果に終わりました。
ジョージ・W・ブッシュ前大統領をめぐる陰謀論
アメリカの陰謀論と言えば、ジョージ・W・ブッシュ前大統領をめぐる陰謀論があります。
アメリカ同時多発テロ事件当時の大統領であったブッシュ氏は、その後「9.11テロは政府による究極的な陰謀である」という主張がなされるようになりました。
この「政府によるテロ説」は、一部の人々から支持を得たものの、多くの人々から疑問視されてきました。
しかし、このような陰謀論が流布される原因として、多数の人々が米国政府に対する信頼を失った結果であることは否定できません。
偽情報と陰謀論の時代において、誤った情報の拡散は重大な課題を引き起こす。
新型コロナウイルス感染症のパンデミックと米国大統領選挙により、陰謀論を含む誤った情報が拡散する脅威が明らかになりました。
その結果、フェイクニュースの拡散と戦うためには、情報評価教育とメディアリテラシーがますます重要になっています。
また、社会も自分たちが信じる情報を厳しく検証し、情報の正確さを確認する必要があります。
偏見を持たず、公正な視点で情報を受け取ること、メディアや社会が情報の正確さを重視することは、陰謀論の拡散に対する有効な手段です。
情報の真偽を見極め、真実を追究することで、陰謀論の誕生を防ぐことも可能です。
「メディアと社会が共に真実を探求することが大切だ」という言葉がありますが、主要メディアの信用が著しく低下した現在、私たちはこの言葉を忠実に守り、情報の正確さを確保することが必要です。
ここまでの情報で「ディープステート」については少し掴めたのではないかと思います。
「ディープステート」の手下として活躍する「グローバリスト」について見ていきたいと思います。
グローバリズムとは
グローバリズムは、経済や政治、文化などの統合・画一化が進む現象です。
つまり国家という概念がなくなる。なくそうとする思想です。
思想的にはユダヤ思想と呼ぶこともできます。
そのグローバリズム拡大により、ヒトやモノ、カネが活発に移動するようになりました。
このグローバリズムには、メリットとデメリットがある一方で、危険性も指摘されています。
グローバリズムの危険性
グローバリズムの危険性の一つは、多国籍企業による支配力の拡大です。
資本力が高い企業が進出することで、自国の産業や農業が停滞する恐れがあり、デフレーションなど経済面での混乱を引き起こすこともあります。
さらに、グローバリズムにより、国家や地域の垣根がなくなることで、自由貿易や国際問題の解決が進む一方で、個人のプライバシー侵害や経済格差の拡大などの問題も生じています。
そして、グローバリズムは、地球規模での問題に対して、解決策を見いだせないことも危険であると指摘されており、国家や地域の垣根がなくなることで、解決策を協力して見いだすことが難しくなっています。
日本が目の当たりにしているように、グローバリズムには、危険性もあることがわかると思います。
対外純資産残高世界一の日本
世界に一番お金を供給している国は日本です。
しかし、国民は疲弊している中、さらに国民に負担を強いる政策ばかりが実行されていく。
今後さらに厳しくなっていくのは目に見えています。
ウォール街の大物達も来日し始めており、例えばブラックストーンの最高経営責任者が訪れている点などが注目を集めていました。
同社は、過去には8つのホテルの一括買収を行ってきた実績があります。
今後も、日本の投資機会に目を向けることが予想され、ウォール街による日本への進出が加速する可能性も懸念されます。
とはいえ、アメリカによる金融支配は少し弱まりはしたが、 次は中国が日本に迫ってきているのです。
「世界の中国化」
中国人は根っからのグローバリストです。
そのグローバリストである中国人、中国系企業によって、現在日本の不動産や山林が外国人投資家に買い漁られている状況にあります。
中国やその他の外国資本が日本の土地を購入する事例が多く見られ、その中には日本の水源地や良質な水を得られる場所が含まれているとの噂も広がっています。
山林は水源の涵養機能があり、洪水を緩和したり水質を浄化するなど重要な役割を果たしています。
しかし、彼らの利用目的は資産保有や牧草地用で、水目的とはされていなかったが、こうした土地取引が増えていることは事実です。
誰かが土地を取得した場合、その土地の地下を流れる水は誰のものというわけではなく、土地所有者が所有している実態があります。
そのため、外国人投資家が土地取引を行うことで日本の水資源が奪われることはないとされています。
日本の水資源が外国から狙われている、というのはあくまで都市伝説の域を出ないという見方もあるが、不動産市況やニーズの高まり、水争奪戦の社会的背景を踏まえれば、今後も外国人投資家による土地取引が増え、議論が続いていくことになるでしょう。
このようなグローバリズムの進撃は水に限ったことではない。
中国系企業による土地の買収は中国人コミュニティを増加させ、治安が悪化し、さらにはリゾート地の占領がおきるかもしれません。
また、移民が帰化して中国系日本人になった場合には、もちろん選挙において発言権が増すということになります。
このようにして少しずつ日本という国が外国の思想に染まっていくことになるのです。
果たしてグローバリズムの思想に、日本を委ねて良いのでしょうか？
「小児性愛」を常態化
また最近の話題ではＬＧＢＴ法案を巡って、多くの批判が上がりました。
国や自治体の施策が、性同一性障害をベースとしてしまう可能性が大きく、トランスジェンダーの人々が切り捨てられる懸念があることや、法案の文言修正や削除の動きもあり、「LGBT理解増進法案」の本来の目的である、学校でのいじめや就職時の差別、職場での差別的取り扱いの解消についてはあいまいになってしまいました。
この法案に対して、既に専門家や各団体から、原案の「性自認」はジェンダーレストイレやトランスジェンダーのトイレ利用に関する極端な利用の可能性を背景に、与党修正案では削除されましたが、充分な議論を行わずに修正されたことが問題視されています。
一方で、婚姻の平等が実現しないだけでなく、差別のない当たり前の日常を得るためのベースとなる法律がまったくないことも指摘されています。
しかし本来注視すべき点はグローバリストが「小児性愛を常態化」しようとしている点です。・・・恐ろしい。
グローバリストの基本的な考えは「金」、「利己主義」が基本です。
そして現在の岸田政権は、グローバリストたちに操られているのではないかと考えるのは自然なことだと思います。
もちろん グローバルな交流は必要なことですが自民党は、グローバリストたちの指示通りに動いているのではないでしょうか。
私たち日本人に自分たちの都合のいいプロパガンダを、メディアを通して刷り込んで行くことにより、自在に私たちの思考をコントロールするのです。
しかし 本来グローバリスト的な思想を持たない日本人はグローバリストにとっては厄介な民族です。
今後もグローバリストによる、ありとあらゆる策略が私たちの身に襲いかかることでしょう。
「グローバリズムの進撃」は止まることを知らない。
今後も多国籍企業の支配力が拡大し、経済格差が広がる可能性があります。
また、外国人投資家による土地の買収や移民の増加など、社会的な問題も生じるかもしれない。
上述の通り、小児性愛を正当化しようとするグローバリストたちの存在にも警戒が必要です。
私たちは自分たちの思考をコントロールされないよう、グローバリズムに対する理解を深め、適切な対策を講じていく必要があるのです。
グローバリストのネオコン
ネオコンとは市場経済による世界統一政府を目指すグローバリストです。
ネオ・コンサーバティズム。
ユダヤ教知識人達によるネオコンは新保守主義と呼ばれており、 1960年代頃から思想としては存在していました。
そして彼らはスターリンによる、ソ連の社会主義体制を固めることを優先したスターリズムに敗れた、トロツキーによる社会主義イデオロギーによる世界統一、 つまり世界の共産化を目指したトロツキズムを支持する人々で構成されており、 その多くはユダヤ系アメリカ人が占めています。
レフ・ダヴィードヴィチ・トロツキーは、第2次ロシア革命の指導者であり、外務人民委員としてブレスト＝リトフスク条約の交渉に当たった人物で、彼は革命干渉や反革命軍に対する外国での指導者でもあありました。
彼はユダヤ人富農の子として生まれ、ソ連共産党の指導者の一人として対独講和や赤軍の設立に関与していました。
トロツキーは世界革命論を主張し、レーニンの死後にはスターリンと対立する存在です。
彼は自身の永続革命論について展開した、「総括と展望」と、亡命後に行った歴史的な「コペンハーゲン演説」で知られています。
彼はスターリニズムを批判し、反ファシズム論のパンフレットも発表しました。
トロツキーはロシア革命における重要な指導者であり、その活動は歴史的な影響力を持っており、現代のネオコンに引き継がれていくのです。
つまりネオコンは、民主化の論理を世界に広め、情報により国民をコントロールし、世界を支配する思想とも言えます。
ネオコンによるロシア叩き
ロシアが叩かれる理由については、多くの要素が絡み合っています。
まずは、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻。
この侵攻は国際秩序を揺るがすものであり、多くの国や国際社会から非難を浴びています。
また、ロシアでは自律的に思考し、権力に論争を挑む人々や意見を持つ人間が嫌われる傾向があると指摘されています。
このような状況は、ネオコンによるメディア統制、情報操作によって形成されている可能性が懸念されています。
誤った判断をしないためにウクライナ侵攻の実体を見ていく必要があります。
ロシアとNATO
NATO東西冷戦によって旧ソ連に対抗するために作られた組織だが、旧ソ連が崩壊した後も存在し続けています。
これはアメリカの存在感を欧州に示すためです。
つまりネオコンの野望を達成するためにNATOを解散するわけにはいかないのです。
実際にNATOはウクライナ侵攻を通じて関係が激変している。
フィンランドとスウェーデンはかつて軍事的中立を守ってきましたが、ウクライナ侵攻を受けてNATOへの加盟を申請しました。
始まりはNATOの東方拡大がロシアにとって脅威とだったことが、大きな争点とのはずです。
確かに「ロシア発祥の地だから。」という民族主義的な野望と捉えることも出来なくはないが、「ロシアが悪い」ではなく、ウクライナ侵攻は、多くの自然に生きる世界の人々を巻き込んだ「グローバリズム」対「ナショナリズム」という大きな世界観で考える必要があります。
実際に、この戦争によってアメリカは、軍産複合体がかなりの利益を出しています。
世界統一を目論むネオコンは、地政学上の原理に従い、ロシアを意地でも支配したいのです。
だからこそプーチン大統領はユダヤ系資本家に屈しない態度を貫いており、ここでネオコンに屈してしまうことは国民を見殺しにすることだと考えているのです。
あなたが、グローバリズムとナショナリズム、どちらの世界を望むのかは知りませんが、 グローバリズムになることは背後から支配されることを受け入れなければならない状態になるでしょう。
客観的な意見ではありますが、 今までに起こった戦争という局面で世界を見るなら、 プーチン大統領の好戦的な態度は将来的には、世界の「自分の国を愛する人々」を守る行動なのかもしれません。
平和ボケの日本人
日本の報道ではロシアの卑劣な行為としてを徹底して取り上げていますが、 本質的な部分はごく一部のメディアでのみ報道されています。
プロパガンダの方法の一つとして繰り返し報道することで情報を刷り込む作戦が用いられますが、 国民が調べない、調べようとしない日本では国民の過半数以上は確実にロシアが悪いと思い込んでいることでしょう。
また、無関心な人間も多く見受けられます。
これは、いつまでも今の生活が続くと幻想を抱いている私たちに見受けられる病気です。
総合的な評価をすると国民の8割ぐらいはグローバリストによって洗脳済みなのかもしれません。
一人でも多くの人が、日本の危機を身近に感じ取る必要があります。
すでにこの暗躍する思想は、我々の生活に深く浸透しています。
政治、マスコミ、教育、社会において、様々な思想が導入され、我々の価値観や判断力に影響を与えています。
その中には、グローバリズムやナショナリズム、保守主義やリベラリズムなど、多くの思想が存在していますが、何を選択するかは自由です。
しかし、暗躍するこの思想が、我々の自由な意思決定を妨げ、支配するものとなってしまうことは避けるべきです。
私たちは、自己の判断力を高め、誤った情報に惑わされず、自由な思考を持って社会に対峙していかなければなりません。
私たちがこの暗躍する思想から自由になるためには、多角的な情報収集が必要です。
まずは、ネット上ではフェイクニュースや偏向報道が蔓延しているため、信頼できるメディアを選択することが大切です
また、専門家の見解を過信せず、歴史の経緯に関する文献や、世界がどの方向に進んでいるのか確認することも必要です。
しっかりと調べた上で、自分の意見を持ち、議論をすることで情報の精度は向上します。
私たち一人ひとりが自己決定力を持ち、当事者意識を持って社会に関わっていくことが、この暗躍する思想に立ち向かうための一歩となるでしょう。
そしてこのウクライナ侵攻のシナリオどのように進むのかを最後に見ておきましょう。
世界の二極化
世界が東側と西側で二極化する 。
世界一の経済力を誇ったアメリカの後を猛烈な勢いで追いかける中国。
あと数年で中国が世界一の経済大国となると言われています。
しかし、こんなことよりも注目すべきことがあります。
それはロシアと中国が手を組み、 完全に西側と対抗する勢力が誕生することです。
思想が違う大国同士の二極化は確実に世界を混沌に陥れることになります。
そして世界が二極化した時に日本はどちらにつくべきなのか、対応策も考えなければならないのです。
二極化は成立するか
まずはこの大国の二極化が成立するかどうかについて考えてみましょう。
ロシアと中国が手を組むことが実現するのか。
大国同士が手を結ぶかどうかを考える時に重要になることが、 「国民性」です。
「国民性」の視点でロシアと中国が手を組むか、を考えた時、 出る答えは 「手を組むことはない」です。
なぜなら、中国の国民性は「自分たちさえ良ければいい」という、完全に利己主義的な面を持ち合わせている民族だからです。
上述したように、彼らはグローバリスト達なのです。
これに対してロシア人の国民性は、愛国心が強く、その上で精神性を重要視します。
このように国民性が全く違う国同士が手を結ぶとは考えられない。
そして万が一にも、二極化が発生した時に日本はどうするのか。
これは「その時に利益が大きい側に付く。」 これが賢明な選択となります。
先祖のおかげで今がある
国民性の面で言えば、 ロシア人のように日本人も精神性を重要視します。
またアメリカとの関係が悪化するのではないかと考える方もいますが、 本来アメリカとの関係性は同盟を結んでいる間のみ、保たれているのであり、 アメリカとの関係性が悪化した場合は、米国の核による非道的な行為について、日本側が圧力をかければ良いだけの話なのです。
私たちの祖先は、アメリカの残虐な行為に対して、歯を食いしばって我慢してきたのです。
その我慢があったからこそ、私たちは有利な立場に立って国際裁判に臨むことができるのです。
今一度、先祖への感謝を。
そして、国際裁判を行う上で何より忘れてはいけないことがあります。
それは、日本が「国家」として存在していなければならないということです。
これだけは頭に入れて、選挙に行きましょう！
日本の未来は、あなた次第
おかれている状況によって判断していかなければならない国際情勢ではありますが、私たち日本人は日本という国の消滅を絶対に阻止しなければならない。
つまり私たちが最も注意すべきは法律の改正であり、政治の監視をすることです。
YouTubeでエンタメを楽しんでいる若者は、このままの生活が一生続くと信じているのだろうか。
比較社会で自身の利益ばかりを追求する生き方をするのは、恵まれている人間の大罪です。
もう少し真剣に日本の未来について考えるべきではないのでしょうか。
まとめ
ケンブリッジ・ファイブをご存じでしょうか？
彼らはケンブリッジ大学に在学中、ソ連の共産主義に共感を覚え、スパイとなった5人の人たちです。
中でもキムフィルビーは20世紀の全ての世界中の政治事件や戦争の裏側で本当に原因を作っていたとされています。
メンバーの中にはイギリス王室美術顧問だった人物もいました。
彼らは英国の国家情報部員であり、旧ソ連、米国のスパイとして活動したのです。
他にもアドルフ・ヒトラーはイギリスのロンドンに渡り1912年にタビストック心理戦争研究所の付属の 英陸軍真理華戦争学校に学生として入学し、イギリスに洗脳されスパイとして育てられています。
そして1914年に第一次世界対戦が始まることで、オーストリア人であるはずの彼は、ドイツ人になりきってドイツ軍に志願しました。
ヒトラーは英国とドイツの二重スパイに育てられたのです。
そしてイギリスはヒトラーを操ってドイツ軍人であるプロイセン貴族を大量虐殺しました。
ここで伝えたいことは一つです。
「真実は調べる意思がないと得る事はできない」
地政学的思考を持って日常の生活を送れば、普段何気なく見ているニュースからでも真実を読み取ることができます。
この世界は一部のエスタブリッシュメントのために構造化された社会です。
その支配から抗うか、その構造化さられた社会で生き抜く方法を探すかは自らの意思で決めることです。
