調査スキルの向上として、今回は消費行動について見ていきたいと思います。
経済がより良くなるためには私たちが日頃から行う消費活動を、いかに適切に行うかが重要です。
そこで、まずは消費者の正しいマインドセットを行います。
マインドセットとは、特定の考え方や状況を適切に把握して問題解決するための概念です。
正しい考え方を理解して行動を変えることで、あなたが体験する価値観の重要性を認識させます。
そのため他人から見ても、あなたがどのように行動するかを理解しやすくなります。
正しいマインドセットを持つことで、個人は自分の生活の中で正しい選択をし、より良い人生を歩くことが可能になります。
また、正しいマインドセットを持つことで、目標や夢などの、実現可能性が増したり、リスクを取り入れる忍耐力が強くなったり、何か新しいことにチャレンジする勇気が出たりします。
正しいマインドセットを使用することは、自己成長のプロセスに役立つと考えられています。
そこで、今回は消費のマインドセットを行いたいと思います。
消費者マインドの事を多くの人は、消費者の購買時の考え方という認識をもっています。
消費者マインドの中で重要な指標は民間企業を含めると多く存在しますが、内閣府では、「家計の考える今後半年間の暮らし向き」、「収入の増え方」、「雇用環境(職の安定性、みつけやすさ)」、「耐久消費財の買い時についての判断」を主な指標としています。
少し考えてみてください。
これは私たち国民の財布事情についての指標になっています。
この記事で、消費者が考えるべき「消費者マインド」についての理解を深めてください。
1.消費者が考えるべきこと
私たちが日々の生活で必ず必要になるのが、消費です。
お金を出して消費財を購入することを消費支出と呼びます。
消費財にも耐久消費財と非耐久消費財ありますが、ここでは区別しません。
何より消費者が考えるべきことは何を消費するかです。
もちろん、「そんなことは毎回考えている」と言いたい人も多いと思いますが、今日の営利企業は「その考えている人」をターゲットにしていることを頭に入れて置いてください。
2.消費させるためのテクニック
ここで普段目にしている広告について思い出してください。
例えば一つのイメージが浮かんだとすると、それは皆さんの目に繰り返し映し出された映像であったり、画像であったりするはずです。
ここで以下の表を見てください。
ザイオンス効果 | 一定の期間内に何度も繰り返し接触することで、興味が生まれ好感度が高まっていく効果 |
ウィンザー効果 | 利害関係のない第三者が発信する情報のほうが信頼性が増す心理的傾向 |
バンドワゴン効果 | 損失回避性の一種 人が群がっているところに人が群がるような現象。 |
バーナム効果 | 占いのように「自分だけに当てはまっている」と思い込んでしまう心理的現象 |
プラシーボ効果 | 思い込みで病状が改善したりする |
クレショフ効果 | 映像の前後が変わることによって生じる意味や解釈の変化 |
カクテルパーティー効果 | 騒音の中でも自分に関係のあることや興味があることを自然に聞き取ることができる現象 |
権威への服従原理 | 何の根拠もないのに人は権威のあるものを信頼し、正しいと判断してしまう傾向 |
ハロー効果 | 対象の目立った特徴によって、対象の印象をゆがめてしまう心理現象 |
吊橋効果 | 不安や恐怖を強く感じている時に出会った人に対し、恋愛感情を持ちやすくなる効果 |
企業の多くは、このような心理テクニックをマーケティングに活用し、消費者に購入を促しています。
つまり企業は私たちに何とかして購入させたいのです。
3.本当にその食材は体に良いのか
一般的な人々の消費の中で最もウエイトを占めるのが食事です。
特にアレルギー体質ではない限り、原材料の確認をする人は少ないとおもいます。
科学的に進化していく過程で必要なモノと必要でないモノの区別が出来なくなっている思考停止状態の人が多く見受けられます。
よく例にあがる食品添加物について見て見ましょう。
3-1.危険度の高い食品添加物5選
合成着色料(着色料) | 染色体異常、遺伝子損傷性、発ガン性など |
人工甘味料(甘味料) | 大量に摂取することで発がん性や認知症、アレルギーやうつ病を引き起こす |
亜硝酸ナトリウム(発色剤) | 発がん性成分 |
合成保存料(保存料) | 染色体異常、遺伝子損傷性、発ガン性など |
カラギーナン | 発ガンを促進する物質 |
いずれもよく目にしているモノだと思います。
日本では829種類もの食品添加物が許可されています。
日本は食品添加物の種類が多いとされていますが、食品添加物と認める基準が違うので一概にはいえません。
危険だと煽る人間は多いですが、実際になくなってしまうと高価な食べ物ばかりになってしまい生活に支障がせるのは間違いないでしょう。
本当に危険なのは過剰摂取や、複合摂取で気になる人は確認しておくことを勧めます。
4.その商品・サービスは必要か
「こんなサービスいらないよね」「こんな商品を売っているのによく稼げているな」と思ったことが一度くらいあるはずです。
そうすると思いあがった経営者は「しっかりと価値を提供してその対価としてお金を稼いでいるんだ」と得意げな顔をして言います。
本当にそうでしょうか。
これは格差が広がっていく原因でもあるので考えてください。
消費者が商品・サービスに騙されないようにするためには、サービスを慎重に選択し、正確な情報を収集して判断する必要があります。
まず、提供されているサービスの価値を明確に理解することです。(企業の財務状況まで調べれば、なお良いです。)
次に、信頼できるソースから情報を収集し、サービスの信頼度を確認することが重要です。
消費者はまた、購入前にサービスの条件や利用料金などの詳細をしっかりと理解する必要があります。
消費者は、どんな選択をしても有益であることは保証できませんが、上記の指針に従うことで、サービスに騙される可能性を最小限に抑えられます。
4-1いらないIT系サービス
現代は特にIT系のサービスが増加しています。
インターネットの黎明期から現在のITブームいたるまで様々なサービスが出されてきましたが、この流れは収まりそうにないです。
むしろ通信インフラが改良されるに連なって加速するでしょう。
その中で懸念されるのが意味のないサービスで儲けようとする人間です。
IT系のサービスはモノによって違うが基本的にお金をあまりかけずに稼ぐことが出来てしまう為に、粗悪なものが生まれやすくなっています。
私たちは、日ごろから多くのサービスを利用していますが本当に必要でしょうか。
多くの企業が参入しているが、海外でも勝負ができるサービスが少ない理由の一つとして、儲け主義が考えられます。
かつての経営者たちは、日本を良くする、世界を良くするという思想をもって仕事をしていたからこそ、日本は世界でも高く評価されていたはずです。
「それでもIT系のサービスは儲かっているではないか」という人もいますが、少し考えれば仕組みは分かります。
私たちの知らない企業が儲かっている理由の多くはBtoBの商売だからです。
企業の内部留保(当期純利益(損益計算書)のうち配当金に回されない部分)が500兆円に迫っているのは多くの人が理解しています。
ようするに「価値のないサービス・商品でも企業向けに販売すれば儲かる可能性は高い」と言えます。
確かにコロナのような緊急事態に備えるという意味で、内部留保は必要かもしれませんが、必要のないサービスは早めに教えてあげたほうが消費者の傷も浅く済みます。
4-2価値のないオンラインサロンはいらない
オンラインサロンの多くは必要ないでしょう。
確かに良質な情報やサービスを提供しているところはありますが、その個人は稼ぐだけ稼いで、流行がおさまったら税金逃れのために海外にいく流れが出来つつあります。
結局のところ日本で暮らす私たちは豊かにはならないだけでなく、消費したお金も海外に流れます。
今後この流れは加速する事が予測されます。
そのコミュニティーで学んだ事を活かすことが出来る人はどの程度いるのでしょうか。
「あなたは時間もお金も払ったうえで脳を劣化さしている」と気づいてほしいです。
コミュニティーに属することは否定しませんが、長い目で見て考えて正しい消費活動を行ってください。。
これはYOUTUBERにも言えることですが、「本当に応援する価値はありますか?」無料で見れるYOUTUBEを娯楽で見る人も多いが、しっかりとした考えをもって、自らの意志で選択してください。
さいごに
消費者は、どんな商品・サービスを選択しても安全であることを保証するものではありませんが、正しいマインドセットに従うことで、企業にに騙される可能性を最小限に抑えられる可能性があります。
消費者が正しい商品・サービスに消費することも、格差問題を解決する一歩となります。
消費者の行動は形成された社会的枠組みを再考して新たなインセンティブ機能を実装する重要な媒介効果として機能し、 格差問題を解決するために貢献をします。
正しい選択は、 消費者が多くの利益を得られることを保証し、 消費活動で格差問題を解決する重要なステップとなります。
慎重な情報収集に努めて、あなたが最高の人生を歩めるように努めてください。
日本でも格差が問題となってきていますが、まだまだ序の口でしょう。
海外移住を勧める人間も増えていますが、多くの人は日本から出て行くことは困難です。
ではどうするべきでしょうか。
1.消費者が厳しい目で商品・サービスを消費することで、価値ある商品・サービスが創出され、その企業が多くの税金を納める事で日本に住む人々が潤う。
2.個人が価値のない商品・サービスを消費しないことで、時間とお金を自己成長の為に使う事ができ、その個人が価値ある商品・サービスを創出、もしくは生産性の高い仕事をしすることで日本に住む人々が潤う。
一人一人が正しいマインドで消費活動を行う事で、日本はまだまだ良い国なっていく事でしょう。