最近、マスメディアやソーシャルメディアでの情報戦略がますます重要性を増しています。
そして、その中心には「大衆を操る方法」が存在します。
このテーマについて考えたことがあるでしょうか？
今回は、その大衆を操る方法について探求してみたいと思います。
どのような手法が用いられているのか、そして我々はどのように対抗すべきなのか、深堀りしていきましょう。
１．大衆煽動とは
大衆を巧みに操ることができると、ビジネスや政治、広告などで非常に有利な立場に立てることができる。
これは自己利益の実現とも言い換えることができる。
大衆煽動とは、一人の発信で多くの人間をコントロールしたり、流行や常識などを作り出したりすることだ。
大衆扇動は、個人の影響力と組み合わせることで、特定の一人に説得力がある言葉だったとしても、結果として多くの人たちに影響を与えることができる。
大衆煽動によって、ビジネスで商品の流行を火付けたり、多くのファンを集めることができる。
このように、大衆煽動や影響力をうまく使えば、自分の立場を有利にすることができる。
一方で、大衆煽動を行う際は、相手の心理を犯すことがあるため、注意が必要だ。
多くの人を説得するためには、自分が何を伝えたいのかを明確にし、相手が共感しやすい言葉遣いやストーリー、エモーショナルな演出を使い、大衆に希望を持たせることが必要になる。
もちろん宗教、民族主義を利用することもある。
また、何度も繰り返し説得することで、相手の心に訴えかけることができる。大衆を操るということは、責任のあることであることを忘れないようにしよう。
２．権力者の振舞い
権力者が大衆を操る方法の一つに、言葉の使い方があります。
まず権力者は、感情に訴える言葉を選び、大衆を引き寄せる。
そして彼らは、人々の不安や希望を利用し、言葉を選ぶことで、大衆を説得し、状況に応じて、雄弁かつ洗練された言葉を使うことで、聴衆の感情を刺激することで、自分たちの思想を広めていきます。
人々の想像力をかきたて、感情に訴える言葉は、記憶に残るもの。
彼らのような権力者は、言葉の使い方で、人々の関心事に合わせて、言葉を選び、熱狂を呼び起こし、需要を誘引します。
例えば政治家は、選挙期間には選挙演説を行い、自身の政策について語る。
また、企業も宣伝広告を使い、商品の魅力をアピールする。
どのようなメディアでも、言葉は強力な武器になりえるのです。
権力者たちはこの力を利用し、演説や広告を通じて、大衆を説得する。
彼らは、大衆が求める情報や商品を提供し、支持を得ることで、結果的に自身の権力を強化するのです。
この規模が小さくなったのが、現代のインフルエンサーと呼ぶべきでしょう。
権力者が大衆を操る方法の二つ目に、体で「相手が自身より下の存在である」と認識させる技法があります。
これはよく演説中に用いられ、【指を下に指す】行為を繰り返すのです。
こうする事で、大衆は無意識のうちに、権力者を自身のより上の存在として認識するようになります。
３．SNSによる大衆操作
情報発信による大衆操作は、現代においては誰にでもできることとなっています。
それはSNSやブログ、YouTubeなどのデジタルメディアの発展により、誰でも情報を発信することが可能となったためです。
発信者が特定の情報を選んで発信することにより、その情報が拡散していく現象はよく見られます。
そして、その情報が偏ったものや、間違いが含まれているものだった場合、膨大な数の人々に誤った情報が広がってしまい、混乱や被害をもたらすことがあります。
このような情報操作を防ぐために、情報を閲覧する際には常に言葉や文脈をよく読み、複数の情報源から確認することが重要です。
また、発信者が信用できるかどうかも確認する必要があります。
一方で、一人の発信者が正しい情報を発信することにより、社会に大きな影響を与えることもできます。
例えば、社会問題に対して情報を発信することで、それを知った人々が行動を起こし、問題解決につながることがあります。
最近では、SNSを活用して政治家や組織が支持者を増やすために一人の発信者を利用することも増えています。
しかし、それでも正しい情報を発信することが必要であり、虚偽の情報を広めることは避けなければなりません。
発信者だからこその責任感を持ち、情報の正確性を重視することが大切です。
人間は単純効果によって、自分に対して説得をする回数が増えると好意を持つようになります。
つまり、説得を繰り返せば、何度も触れることによって、広告のように商品やアイデアを頭に刷り込むことができます。
広告の場合、3回以上それに触れないと効果がないと言われていますが、5回以上触れることで同じ広告を覚えることができます。
大衆を動かすためには、影響力のある話し方をすることが重要です。
具体的には、話し方に工夫をし、相手に共感し、興味を持たせることが必要です。
また、心理学的な手法を用い、相手の心理状態を読み取りながら自分の目的を達成することも必要となってきます。
影響力と組み合わせた説得はビジネスの世界でも有効です。
例えば、商品を流行に火をつけたり商品の宣伝をすることができるといったメリットがあります。
また、数十人でも心を動かすことができれば、部署の主導権を握ることができたり、やりたい仕事を会社にとって重要な仕事だと思わせることによって、実現させることも可能になります。
しかし、説得することがすべて正しいこととは限りません。
影響力と組み合わせた説得を行う時には、自分自身が正しいことを信じているかどうかを常に考える必要があります。
また、多くの人を動かすことができるという力は、大きな社会的責任を伴うものです。
そのため、常に人を傷つけないような言葉遣いをするなど、責任ある行動を心がける必要があります。
広告に騙されない為に
広告は商品やサービスを売り込むために欠かせないものですが、消費者が騙されたり誤解を招いたりすることがあります。
そこで広告に騙されないためには、いくつかのポイントを押さえることが必要です。
- 広告の情報を鵜呑みにしない
- 企業や商品の都合に合わせて情報を加工している
- 魅力的なコピーやイメージを駆使して消費者を誘導する
そのため、消費者自身が情報を確認し、判断することが必要です。
目の前の情報だけにとらわれず、裏側に隠れた情報や事実を確認することが大切です。
特に商品パッケージに表示された成分や栄養表示などは、健康な生活を送る上で重要な情報です。
さらに、広告の主な目的は売り上げ増加であることを忘れないでください。
そのため、広告が本当に必要かどうか、買うべきかどうか、自分自身が冷静に判断することが大切です。特に、無駄な商品や高額な商品には注意が必要です。
流行や集団のコントロール方法
例えば、Twitterというゲームでは、フォロワーや「イイネ」の数が多い人のコメントが目立つアルゴリズムが働いています。
この点から、フォロワーの数が戦闘力の指標とされ、指標の逆転が起こる面白い現象が生じています。
大衆を動かすためには、情報操作や発信力を駆使し、常識を変えたり流行を作ったりすることが欠かせません。
集団をコントロールすることは、自分でビジネスをする上で有利であり、例えばブログでアフィリエイトを行う際にも役立ちます。
また情報社会においては、資本主義のユートピアと私たちのディストピアが存在します。
ネット上にある架空の信用という概念に基づき、自由を追求しながらも、コミュニケーションを監視し、言論を弾圧する権力欲求は常に資本主義に根付いています。
特に、コンピューターコミュニケーションの時代は、技術が権力を支配する手段として確立し、市場となることで、日常生活やプライバシーにまで侵入しています。
コミュニケーションは人間の歴史を通じて、人間の本質を規定してきたものの、現代社会では技術的な条件によって媒介されるようになったため、この問題は深刻化しています。
近代国民国家においては、印刷や電信といった技術が人間集団の構築システムを可能にしました。
これにより、識字率の向上や日刊新聞の発行などが実現し、出版の自由や検閲の法制度を巡る闘争状態が生じたことが現代のネット情報発信にも通じます。
このように、技術的な条件が社会制度や人間行動を変化させ、大衆を操る手段となることがあるため、注意が必要です。
４．情報操作戦略の基本
メディアが得意とする情報操作。
注目を反らしたい時に、それ以外の話題や情報を意図的に取り上げることで、大衆の注意をそらす効果を得ます。
問題を作り、解決する手法は最近もニュースで流れていて笑わせてもらいました。
一斗缶にテープが巻かれているだけで爆弾処理班が出動。
そこまで箇条に反応するなら、世の中の不正に対応してくれないか？
この手法を使うことで、批判や疑問を避けることができますが、この手法を使いすぎると、信頼性が損なわれる恐れもあります。
政府が良くやっている情報操作。
出来事や情報の時間軸を無視する。
異なる時期の出来事を混同して提示することで、錯覚を引き起こし、意図した結果を得ることができます。
例えば、批判的な情報を出された時にその出来事の時期を無視し、別の出来事を絡めて話を進め、批判をかわす。
また、物事を段階的に分けて進めることで、大衆に気付かれないようにすることも政府がよく使う手口です。
大衆に対して、できる限り情報を少なく、誰でもわかる簡単な言葉でしか提供しない。
そうすることで彼らを無知な状態に置き、意図した結果を得ることができます。
この手法は、より難解な情報や問題に対して、大衆が理解しづらく、不安や混乱を感じることが容易になります。
この手法が乱用された場合、情報操作によって、大衆の教育、思考の欠如、判断力の低下が引き起こされます。まさに日本の現状です。
感情に訴える行為は、政治家の演説によく用いられています。
特定の思想や行動をなさない場合には、愚か者扱いされると周知させる。
人々が群れたがる傾向を利用し、誰もが追随する流行を作り出す効果を指します。
世界的に見ても日本人がインフルエンサーに影響されやすいのは、情報操作戦略が完了しているからです。
この手法は、社会的規範やステレオタイプに基づいたイメージを人々にインプットし、多数派を形成することで、個人の自由な思考や行動を制限することができます。
この手法が乱用される場合、大衆意識の主体性が失われ、情報操作によって、社会的問題や批判を無視するような状況が引き起こされます。
SNSでくだらないエンタメが人気なのは、愚かさや下品さが蔓延している証拠です。
また、大衆に「自己責任を芽生えさせる」ことによって、特定の行動や状況において、個人の自己責任を強調することで、批判や非難を回避し、主体性を認められる効果を得る。
例えば、商品やサービスに問題があった場合に、消費者自らが悪いと感じてしまい、企業側を非難しなくなる状況が生まれます。
これによって、企業側が責任を回避することができる。
つまり製品・サービスが悪くても買わせたもん勝ちという状況を作り出しているのです。
日本経済の衰退の原因はココにあるのかもしれません。
これが日本の現状。
完全に情報操作戦略を遂行できています。
この世界の富は上位1％の人間が8割を独占し、彼らが世界の流れを決めている。
それ以外の人間は全て奴隷だそうだ。もちろん筆者を含めて。
いや、上位1％の人間に生かしてもらっていると言える。
例えば「信念」や「個性」という概念を、自身で創造したものだと言い張る人間は愚かです。
なぜならその信念や個性も、結局は誰かの影響を受けて創造されるからです。
その「誰か」が、「自身に関わってくれた人々」なら諦めもつきますが、知らない「誰か」に創造された信念や個性なら今すぐ捨てるべきです。
もちろんSNS上で知っているだけのインフルエンサーに影響されるのも愚かな行為です。
彼らは目先の金しか見ておらず、あなたの将来や、社会の前進など考えてはいない。
自身が儲ける、自身の承認欲求を満たすために活動する。尊敬に値しない。
これからの時代は、より一層情報について敏感になる必要があります。
SNS上に垂れ流される情報を受け身になっているだけでは、支配者層の思うつぼです。
考える事を放棄する＝奴隷になる事の承認だ。
情報操作に負けない、自分の思考を取り戻そう。
情報操作が及ぼす影響
❌偽情報に惑わされるリスク
間違った情報に基づいて判断を誤ったり、誤った行動を取る可能性が高くなる。
❌分断や偏見の増大
意図的に分断を生み出し、偏見を助長する。
❌プライバシーの脅威
個人のプライバシーやデータのセキュリティに脅威をもたらす。
❌情報操作による影響力の濫用
特定の意見や利益を宣伝し、他の情報を無視することで、意図的に影響力を行使する。
情報操作は私たちの情報や社会に深刻な影響を与える。
しかし、意識を高め、情報を見極める力を身につけることで、自分自身と周りの人々を守ることができます。
正しい情報からのみ正しい選択は生まれる。
５．大衆運動
大衆運動は、人々を思い通りに動かし、特定の方向に導くことを指し、政治的・社会的・商業的な目的に利用されています。
大衆を扇動する際には、まず大衆に興味のあることを伝え、注意を引きます。
その後、その興味を利用して意見の共有を促し、欲求や感情を刺激します。
最後に、行動につながるように、大衆を動かします。
例えばビジネスにおいてはマーケティングや広告、政治的には、選挙活動や政府からのメッセージ伝達などに利用されます。
歴史の中で有名な例としては、ナチス・ドイツ政権のヨーゼフ・ゲッベルスが行ったプロパガンダが挙げられます。
彼のプロパガンダが大衆を扇動し、ホロコーストのような恐ろしい事件が発生したとされています。
そのため、大衆を扇動する際には、注意が必要です。
欲求や感情を利用することで大衆を動かすことはできますが、その手段が不当である場合、社会的に非難を浴びることになります。
大衆運動を起こす方法
何をするにしても計画を立てる上で重要になることは、ターゲットを決める事ですが、大衆運動においてのターゲットはもちろん「大衆」です。
この大衆が望む事とは何でしょうか？
現代では「自由」こそが求められているもの。という考えに日本人は洗脳されていますが、本来は違います。
多くの人はこのような「表現の自由」や「自己実現の自由」を求めてはいないのです。
今の日本は一部の知識人たちによる「自由の押し付け」によって心が疲弊しています。
彼らの本質は圧倒的に個人主義で、彼らの「自由」は自身の欲望を満たすことしか考えてはいないのです。
一方、この「自由」を押し付けられている大衆が望むものは「自由な選択という恐ろしい重荷（責任）」から解放されることなのです。
この事を前提として運動を起こしていく必要があります。
大衆運動を起こす方法の一つに、別の社会的運動を行っている人間を選定するという手段があります。
その大きな理由は、「運動に参加する準備が出来ている」からです。
今の生活に不満を持たず、十分な生活が保障されている環境にいる人間は、大衆運動に参加しません。
歴史を見ても大衆運動に参加する人間は「社会的弱者」か「野心家」です。
野心家が大衆運動を起こす目的のほとんどは、利己主義的な欲望を満たす行為であることが多いため、その運動は継続することが非常に困難となります。
野心家の大衆運動とは違い、失うものを持たない社会的弱者が起こす運動は、団結力が強く、その運動は国家としての独立をも成し遂げるのです。
大衆運動に必要なもの
大衆運動に必要とされるものは、「覚悟」「自己犠牲」「教義」です。
覚悟とは、何も考えずに生活することのできる安全地帯から飛び出し、大義のために活動する。
つまり、死をも恐れない強い覚悟の事を言います。
次に必要となるものが、自己犠牲（個性とアイデンティティの排除）です。
この自己犠牲を生み出すものは、その運動によって掴むことができる希望です。
この希望は「教義」によって示し、この教義に従うことこそが、強い団結を生み、他の意見を遠ざける効果があるのです。
つまり教義の内容は「本性に反し、常識に反し、われわれの快楽に反する」ものである必要があります。
指導者に必要な能力
大衆運動を成功させるには
- 指導者の大胆さ
- 大義に対する狂信的な信仰
- 集団の団結力
などが必要になってきますが、最も必要な能力は「有能な側近の人物から極度の忠誠を獲得し、維持する力」とされています。
そして側近の人物に必要とされる能力は
- 勇敢
- 高い知性
- 組織の運営能力
- 指導者の意思への服従
- 指導者から自らの霊感と推進力を得る力
- 指導者への服従に対する誇り
大衆運動の始まりと終わり
大衆運動は既存の体制、システムへの不満を言論人が批判することによって始まります。
彼らは、「規制の秩序をその起源まで探求し、それが権威と正義とを欠いているのを指南して動揺させる」つまり、
- 既存の体制への忠誠心を失わせる
- 新しい信仰への渇望を促す
- 新しい教義とスローガンを提供する
- 信仰しない者に抵抗させないために、彼らの確信を傷つける
こうして言論人は盲目的な信仰を特徴とする統一された集団的な社会を準備し、信仰する者たちによって大衆運動は実現されます。
大衆運動が実現することで活動家が誕生し、法律・新しい秩序を作ります。
例えば宗教的運動からは階層構造と儀礼、革命的運動からは監視組織と行政組織、民族主義的運動からは政府組織と愛国団体が生み出され、活動家は大衆運動によって得た権力を維持する事に努めます。
また、日本のように腐敗した民主主義においても大衆運動は有効的にはたらきます。
しかし、大衆運動は一種の権力であり、その権力をもつに相応しい人物が必要です。
金や立場に捉われず、圧倒的利他主義者であり、その思想を社会に反映させる行動力のある人物が待ち望まれています。
６．ビジネスでの応用方法
ビジネスでの応用にはプロパガンダが有効です。
例えば、商品の魅力的な特徴を強調することで、見込み客の購買意欲を刺激します。
この特徴の説明には、具体的な数字や統計データを用いるとより効果的です。
また、商品に関するエピソードや顧客の声を取り入れることで、さらに説得力を高めることができます。
プロパガンダの応用方法には、目的と顧客層に応じた戦略を立てることが重要です。
例えば、新規顧客獲得のためには、商品の魅力的な特徴や価格面などを強調することが必要です。
一方、リピート顧客に対しては、商品の使い方や改善点などを提供することで、固定客を維持することができます。
プロパガンダを活用するにあたって、情報の正確性を確認することも大切です。
誇張や誤解を招く表現を避け、正確な情報を提供することで、信頼性を高めることができます。
また、顧客に対しても情報提供を行い、適切な判断を促すことが大切です。
最後に、プロパガンダの応用方法をマスターするためには、コピーライティングやマーケティングに関する知識を身につけることが必要です。
また、経験を積むことで、より効果的なプロパガンダの作成が可能になります。
ビジネスにおいて、プロパガンダの応用は欠かせないスキルのひとつであり、常にアップデートしながら、効果的なプロパガンダを作り出すことが求められます。
まとめ
今回は大衆を操る方法について解説してみました。
歴史的に見ても、大衆運動は時代の危機に行われてきました。
しかし現代の日本人は、完全に自由という名の利己主義へ暴走しています。
この危機を乗り越えるためには、圧倒的リーダーではなく、国民一人ひとりが明確な危機感をもち、精神的な成長をすることが求められるのではないでしょうか？
参考文献
「大衆運動」著 エリック・ホッファー
